第1回学校評価の結果について

  評価項目
(取組の内容、目標達成のための手だて)
取組の状況
(データや資料等を活用して説明)
成果及び改善方策




○報告・連絡・相談を徹底し、きめ細かで組織的な生徒指導を行う。 ・職員自己評価では「そう思う」64%
「大体そう思う」34%であった。
職員会議等で生徒の情報交換を定期的に実施した。
・「そう思う」の割合が昨年度の71%から64%になっている。「そう思う」の割合が100%になるように意識の向上を図り、今後一層の徹底を図る。
○問題行動の解決および未然防止に向けて、保護者・地域・関係機関と連携する。 ・保護者との連携について職員自己評価では「大体そう思う」91%であった。 ・地域や関係機関との連携については「あまり思わない」と答えた職員が41%いたが、「全く思わない」と答えた職員はいなかった。今後も地域や関係機関との連携の在り方については検討の余地がある。
○日頃から生徒や保護者とのコミニュケーションを図り、信頼関係をつくる。 ・多忙な中で生徒や保護者とのかかわりを持つことは大変であるが、ほぼ全職員が信頼関係の構築に努めている。 ・生徒指導は初期対応を重視するようにしている。また「事」が起きる前の人間関係がより大切である。日頃から生徒や保護者とのコミニュケーションや家庭訪問を行い、話をしやすい関係を築くように努める。
○生徒が自己の生き方・将来を考え、主体的に進路が選択できるように、計画的・系統的な進路指導を行う。 ・学年の発達段階に応じて、教材等を活用しながら、進路実現に向けた取組を行った。 ・様々な活動や教材に興味を示し、自己の生き方や将来について、考えることができた。全教師が今後も「生き方指導」という観点から、計画的に進路指導に取り組むようにする必要がある。




○少人数指導やTTなど、指導方法の工夫改善を行う。 ・74%の教師が評価方法の改善や自作教材等を作成するなど、何らかの方法で教科指導の工夫改善に努めている。 ・今後は、少人数加配教科だけでなく、全ての教科で少人数指導等のあり方について具体的な方法を検討していく必要がある。
○体験的な学習や問題解決的な学習等を取り入れ、生徒が主体的・意欲的に学ぶようにする。 ・77%の教師が取り組んだと答えている。授業の課題や長期休暇中の課題として調べ学習に取り組ませた。 ・体験的な学習や問題解決的な学習には時間がかかるため、全体の授業時数の中で効果的に取り組んでいく。
○授業規律の確立に努め、基礎的・基本的な内容の確実な定着を図る。 ・授業規律の確立は91%、基礎的・基本的の定着に関しては82%の教師が取り組んでいるが、基礎学力の定着は、まだまだ十分とは言えない。 ・基礎的・基本的な内容は少しずつ定着しつつあるが、個人差が大きい。生徒個々の実態に応じた基礎学力の向上に向けた指導方法の工夫を図っていく必要がある。




○基本的生活習慣の確立に向けて、家庭と連携する。 ・遅刻や服装違反などの生徒は、日々の指導により極めて少なくなっている。 ・望ましい食生活や家庭での基本的生活習慣の確立など、家庭との連携が課題である。
○道徳の時間においては、指導方法の工夫改善を図り、心に響く道徳の時間とする。 ・95.3%の教師が道徳教育の推進に努めている。生徒の実態に即した資料作りや視聴覚機器の活用に努めた。 ・道徳の時間は「心の教育」という観点からも重要視している。そういった意味では、今後も全教師で取り組む必要がある。
○教育活動全体を通じて、確かな人権感覚を身につける人権教育を推進する。 ・全校での平和学習や人権作品作り等、86.3%の教師が人権教育の推進したと答えている。 ・学校生活全般において人権教育の視点から取り組み、いじめの防止などに努めていく。




○日頃から家庭訪問・家庭連絡に努め、説明責任を果たすとともに、学校への理解・協力を得るようにする。 ・職員自己評価では「そう思う」23%
「大体そう思う」63%と答えており、本校職員は日頃から熱心に家庭訪問を行っている。
・問題が起きてから家庭訪問をするのではなく、日常的に、また良い知らせの時にこそ連絡や家庭訪問をするようにする。
○各通信の発行や保護者アンケート等を通じて、積極的な情報発信及び情報収集を行う。 ・学年通信等の定期的な発行で、64%の職員が何らかの形で情報発信を行っている。 ・副任は担任と比べると保護者とのかかわりが少ないため、情報発信をする機会が少ない。しかし、工夫して教科や部活の情報を発信するようにする。
○学校行事や授業の公開、PTA活動や地域行事に積極的に参加する。 ・50%の職員が「あまり思わない」、「全く思わない」と答えている。 ・休日や夜間は部活動指導や勤務時間のこともあり、PTA活動や地域行事等に参加する教師は少ないのが現状であるが、部活動の生徒と共に地域の主な行事に分担して、参加するようにしている。




○本校の課題をふまえた実践的・計画的な校内研修を推進する。 ・82%の職員が「大体そう思う」と答えている。昨年度に比べると、かなり向上することができた。 ・学力向上に関する取り組みや、生徒指導上の問題点など今年度の反省点を活かして、本校の教育課題を明確にし、適切な校内研修の年間計画を立てる。
○学力の向上を図る授業づくりをめざし、授業研究に努める。 ・「大体そう思う」が96%であり、ほとんどの教師が授業研究の重要性を認識している。 ・授業研究の必要性を認識しているが、実際に研究授業を行った教師は少ない。次年度は、授業研究にも取り組むように努めていく。